この1週間は、株・投資信託の一部を売却して、暗号資産と金現物の購入をしていました。
暗号資産の割合は、約定価格ベースで金融資産(iDeCoやDCは除く)の24.5%に到達しました。すでに取引所に入れている暗号資産購入用の待機資金も含めると、26.5%になりました。
2025.1.7の投稿時点では、暗号資産の割合を20%にしようと考えていましたが、情報を集めているうちに、暗号資産の将来性を強く感じるようになり、さらに増やすことにしました。
話は変わりますが、先日、金のインゴッド(バー)を店頭で購入するために、金現物のインゴッドを取り扱っている会社の販売所まで出かけたところ、順番待ちの間、隣に座っている人のスマホの画面が見えてしまったのですが、「GMOコイン」の画面でした(毎日見てるので、すぐにわかりました)。
その人は、ゴールドのチェーンを売却していました。今、金の価格が高いので、金を売って得た資金で、暗号資産を買うのかなと思いました。
動いている人は、動いていますね。
暗号資産は、未来そのものだと感じています。遅ればせながら、2024年末から本格的に購入を始めました。もっと前から勉強しておけば良かったです。
ただ、救いなのは、暗号資産関連の技術は、まだ黎明期と言える段階です。現在、様々なプロジェクトが立ち上がり、今後は、暗号資産の重要性がさらに増していくと思います。重要どころか、なくてはならないものになっていくだろうと思います。
トランプ次期大統領が、初日に暗号資産関連の大統領令を発令するのではないか、とニュースになっています。
「トランプ新政権、初日に仮想通貨関連の大統領令を発令か」
米国のドナルド・トランプ次期大統領は、就任初日に暗号資産(仮想通貨)関連の大統領令を発令する予定だと伝えられる。ワシントンポスト紙が13日に報じた。
具体的には、米証券取引委員会(SEC)の会計公報SAB121および、業界の銀行サービスへのアクセスに関するものになる見込みとされている。「SAB121」は、SECが発行した仮想通貨の保管に関するガイドラインだ。顧客の仮想通貨を保管する企業に対し、それらの資産を貸借対照表に「負債」として計上するよう義務付けるものである。
これは企業がカストディ(資産保管)事業を行う上でのハードルになると懸念されている。米国の上院下院は、これを非承認と決議したが、バイデン大統領が拒否権を発動していた経緯があった。
トランプ次期大統領が、大統領令によってこのガイダンスを廃止することに期待が高まっている。
就任まであと1日。
トランプ次期大統領が、無事に就任式を終えて、任期を終えることを心から祈っています。
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